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年齢が30代後半になってくると周りでも老後資金のことが話題になることがありますよね。
高齢で働くことができないうえに老後資金が足りないと病気になっても病院に行けないとか賃貸だと家賃が払えなくなって住むところに困ってしまうかもしれません。
そうなるときっと不安な日々を過ごすことになるでしょう。
できれば何十年も働いてきたからこそ、老後はのんびり過ごしたいですよね。
まだまだ遠い未来のように感じるかもしれませんが、まずは老後資金の目安を計算してみませんか?
老後資金というと、老後の生活にかかるすべての金額を示すこともあるし、老後のために準備をするための資金という二通りのとらえ方があります。
いったいどれぐらいになるのか気になりますよね。
老後にかかる生活費の目安は夫婦二人なら約8,000万円、単身ならば約4,600万円。
そして老後のために準備する資金は夫婦二人で約2,200万円単身ならば約1,400万円になります。
老後の生活にかかる費用はちょっとびっくりしてしまう額ですよね。そして準備する資金は約4分の1になっています。どういった計算からこんな金額になるのか計算根拠をみてみましょう。
老後資金の計算
まずは老後の生活にいくら必要か計算してみますね。
老後資金の内訳としては大きく分けて生活費と雑費、その他費用になります。
・娯楽費用:趣味費用など
・その他費用:交際費
夫婦二人の場合
まずは家計収支は家計調査報(総務省統計課)の高齢夫婦無職世帯(夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯)を参考にしてみますね。
■消費支出:235,477円
内訳 | |
---|---|
食費 | 64,521円 |
住居 | 13,658円 |
水道光熱 | 19,309円 |
家事用品 | 9,419円 |
衣服 | 6,593円 |
医療 | 15,541円 |
交通通信 | 27,551円 |
教養娯楽 | 24,961円 |
その他 | 53,924円 |
■非消費支出:28,240円
■支出合計:263,717円
65歳でリタイヤしたとして計算してみましょう。
2017年に厚生労働省が発表した生命表によると男性80.75年、女性86.99年なので老後期間は25年としますね。
263,717円×12か月×25年=79,115,100円
ざっと8,000万円です。あまりの高額にびっくりしてしまいますね。こんな金額とても用意できないと思うのではないでしょうか。
ですが実際に準備すべき老後資金は夫婦二人で約2,200万円単身ならば約1,400万円になります。
なぜなら老後の生活は支出だけではありません。老後に受け取ることができる収入あるためまかなえる部分が大半になります。
では実際に自分が用意すべき金額も確認してみましょう。
実際に準備する老後資金は?
老後資金の計算で参考にした高齢夫婦無職世帯も支出だけではなく収入があります。
実収入:209,198円(社会保障給付191,880円)
社会保障給付は公的年金ですね。収入が年金だけの場合不足額はいくらになるのでしょうか。
老後資金に準備が必要な額(夫婦二人の場合)
収入:191,880円-支出:263,717円=▲71,837円
71,837円×12か月×25年=21,551,110円
老後資金として約2200万円ぐらいの準備が必要になります。
実際には退職金などをもらえる方も多いのではないでしょうか。退職金がある場合は老後までに準備する金額を減らすことができますね。
単身者の場合
単身者も同じく家計調査報(総務省統計課)を参考にしてみますね。
高齢単身無職世帯(60歳以上の単身無職世帯)
実収入:114,027円(社会保障給付:107,171円)
消費支出:142,198円
非消費支出:12,544円
収入:107,171円-支出:154,742=▲47,571円47,571円×12か月×25年=14,271,300円
単身者の場合は約1,400万円老後資金の準備が必要になりますね。
自分の場合はどうなる?
実際自分の家庭で試算する場合は家計調査報の数字を置き換えて計算してみましょう。
例に挙げた夫婦二人、単身の場合の消費支出の内訳を参考にしてみてくださいね。
内訳 | 夫婦 | 単身 |
---|---|---|
食費 | 64,521円 | 35,407円 |
住居 | 13,658円 | 14,504円 |
水道光熱 | 19,309円 | 12,940円 |
家事用品 | 9,419円 | 6,115円 |
衣服 | 6,593円 | 3,839円 |
医療 | 15,541円 | 7,963円 |
交通通信 | 27,551円 | 13,082円 |
教養娯楽 | 24,961円 | 16,922円 |
その他 | 53,924円 | 31,426円 |
年金の受給額は日本年金機構「ねんきんネット」で計算してみましょう。
収入は年金だけではないので退職金や保険に加入していれば準備する額も減るでしょう。
計算した金額は生活するのに支障が出ない額なので子や孫に贈与をしたいとか介護費用や住宅リフォームも考えているなどといったことがあれば予備資金として1,000万円ぐらいプラスしてして老後資金を考えてくださいね。
まとめ
老後資金の目安としては夫婦二人なら約8,000万円、単身ならば約4,600万円になります。
ですが公的年金の支給があるので準備が必要な額は夫婦二人で2,200万円単身ならば1,400万円と老後の生活に必要な額の4分の1になりました。予備資金としてそれぞれ1,000万円、500万円程プラスできれば安心ですね。
夫婦で予備資金含めて約3,200万円になるのですが、準備を始める時期が早ければ早いほど月々の生活費からの負担が軽くなります。
50歳で貯金無しだと10年で3,200万円貯めることになりますが、30歳ならば30年あります。それだけの期間があれば運用でも増やすことができますよね。
まずは老後に必要な資金をしっかり計算して今からできることをしておきましょう。
60歳退職として計算していますが、今は原則65歳までの継続雇用が企業に義務づけられています。5年現役が伸びれば貯蓄を増やすことができますし、老後の期間も短くなり、結果必要な老後資金も減ることになりますね。
今40歳ぐらいの人の定年は70歳ぐらいになっているかもしれませんね。ずっと働けたら老後資金は必要なくなるけれど、自分としてはやっぱり70歳ぐらいになったらのんびり過ごしたいなぁと思っています。
そのためには今からしっかり準備をしておかないとですね。